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入社するなら辞め方を知っておけ!ちょうど今日退職してきた僕の退職手順

      2015/10/22

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昨日、約六年勤めた現会社に社員証と保険証を返却してきました。二月末で今の会社を退職し、三月から別の会社に中途入社するためです。

今回は、退職の際に必要なイロハについて記事にしてみたいと思います。

退職の手続きは、新卒入社のタイミングで知っておいた方がいい

この退職時の手順を知っておくことは、転職を検討中の皆様はもちろんのこと、四月から新卒として入社される新入社員の皆様にとっても有用かと思います。何故なら、辞め方を知らずに入社するより、辞め方を知りつつ入社する方が、社員と会社の関係はよりフェアになるからです。

退職手順については、入社後すぐに就業規則を読んで確認しておくことをオススメします。

上長に辞めたいという決意を伝える

退職に際しては、まず第一に上長に辞めたいという決意を伝える必要があります。大抵は直属の上長に連絡をとり、その上長が更に管理職へエスカレーションする形になるかと思います。

いつ辞めるかを伝える

いつ辞めるかはこちらから伝えます。後述でも触れますが、基本的には「辞めたい」ではなく「辞める」と決め打ちで言った方がスムーズでしょう。

会社に退職時期を拒む権利はありませんが、会社にも都合がありますし、立つ鳥後を濁さずに済むのであればそれに越したことはありません。退職時期にある程度融通が利くのであれば、引き継ぎなども考慮して、禍根が残らないようにするのがベターかと思います。

「検討」ではなく「決意」であることを明示する

退職の意志を伝える際に大切なのは、「決意なのか検討なのかをはっきり伝える」ことです。実際にはもう退職の意志ははっきりしているのに、検討段階だと思われてしまうと、様々な引き止めにあうことになります。

「辞めたい」ではなく「辞める」。少々不自然な言い回しになってしまったとしても、メールなどの文言は「退職したく思います」などではなく、「退職することに決めました」などにした方がいいでしょう。上長にとっては初めての退職手続きというわけではないはずなので、「決めました」の言い回しで大体ぴんとくるはずです。

検討の余地があるなら、検討しちゃった方がいい

逆に、実際にまだ検討段階であり、場合によって現職を継続してもいいなと感じているのなら、素直に相談してしまった方がいいと思います。「退職」は従業員の持つ最高のカードなので、結構昇給などの条件も飲んでくれる場合も多いです。

もちろん、会社側にも応じられること応じられないことがあるので、全ての要求が通るわけではないでしょう。そこはトレードオフなので、その通らない要求が自分にとってマストであるなら、その段階であらためて退職の決意を固めればよいかと思います。

転職サイトなどは、転職してもらってナンボなので、この検討の選択肢を飛び越えて、「引き留めにあわないよう、とにかく決意を伝えましょう」の一点張りになる場合が多いかと思いますが、本来、退職は選択肢のひとつでしかないので、退職できずに目的が実現できるのであれば、そちらの方が手間いらずです。

退職事由は、正直に言わなくてもよい

上記のように、会社と交渉して、雇用条件等の改善が見込めるのなら、不満に感じている点を正直に伝えるのはアリです。しかし、退職が決定事項であるなら、会社にネガティブな退職事由を伝える必然性はあまりないでしょう。もはや改善する必要がないのですから、余計な揉め事の種になりえる分だけ話すのはリスクです。

心配なら、先に内定をとっておく(転職する場合)

問答無用で引き止めに合うことが予想される場合、あらかじめ内定をとり、入社日を確定させたうえで、退職交渉を始めると確実かと思います。「もう決まっていますので」と言われれば、向こうも無理強いはできないからです。

(もちろん、転職ではなく、フリーになる場合は、この手は使えませんが)

上長が信じられないなら、しれっとCCに他の人を追加

僕の場合は、スムーズにことが運びましたが、会社がブラックだったり、上長の人柄によっては、上長で情報が止まってしまい、上層部に退職の意志が伝わらない場合があると聞きます。そういった場合は、メールのCCにしれっと上層部のかたのアドレスなどを含めておくとよいでしょう。

会社は退職を阻止することはできない

どうしても退職を認めてくれないような会社の場合、それは法律違反のはずです。退職は従業員の権利ですので、本来、会社は我々の退職を止めることができません。とりあってもらえない場合は、「訴訟」や「通報」のカードを上手にちらつかせ、平和的に引き下がっていただくのがよいかと思います。

辞表を書く

退職の決意を示して、うまくことが運べば、次は辞表を書くことになります。「退職します」という意思を書面で示すためのものなので、一般的な書式(ググれば、たくさん出てきます)であれば何でもいいはずですが、会社で規定のフォーマットがあれば、それに従うのが無難でしょう。

基本的には、揉める場合、揉めるのは上長に退職の意思を伝えた段階であり、引き止めにあうのもこのタイミングです。なので、辞表を書く段階は既に合意がとれているはずであり、ここのフェーズは比較的すんなり通過できるのではないでしょうか。

 

↑twitter上で補足してくださったかたがいらっしゃいました。情報感謝です。

退職の際に返却する書類、もらうべき書類

長くなりそうでしたので、こちらについては、別記事としたいと思います。(ほぼほぼ書き上げているので、おそらく近日中に支障なく投稿できるかと思います)

まとめ

大切なのは、退職の主導権はこちらにあるということ

会社の中にいると、どうしても会社の常識に染まります。奥ゆかしい日本人である我々のこと、退職の際は、会社に退職の許可を求めるような形になりがちです。しかし、基本的に退職の主導権はこちらにあります。

ですので、こちらが許可や承認を求めるのではなく、会社にとって不都合がある場合に、会社側が「申し訳ないのだけど…」と退職時期の変更や引き止めの交渉をおこなってくるのが本来のフローです。それも、こちらの都合と合致しなければ、お断りして問題ありません。

もちろん、けんか腰になる必要はありません。今いる会社は、転職するのであれば、狭い日本の経済活動の中で、いつかまた出会うかもしれない商売相手です。お互いのカードを並べて、we vs problemの姿勢で臨むのがよいかと思います。

 

必要な書類揃ってる?退職ほやほやの僕が伝える退職手順マニュアル – 物を捨てきれないなりにミニマリスト目指す。

さて、前回の記事「入社するなら辞め方を知っておけ!ちょうど今日退職してきた僕の退 …

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↑具体的に、退職する時にどういう書類が必要かは、上記。




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